コラム

企業が持続可能な社会を目指して環境経営を推し進めていく上で、TCFD、SBT、CDPなど様々な国際的な枠組みへの対応が求められますが、最も基本的なところでは、事業活動においてエネルギーの使用をできるだけ抑えるための「省エネ」への取り組みが第一歩と言えます。日本においては、40年以上も前から

「CDP」という言葉をご存じでしょうか。CDPとは、気候変動などの環境分野に取り組む国際NGOの名称で、近年その存在感を増しています。機関投資家などもCDPによる企業の情報開示を注視しており、企業がESG投資を呼び込みその価値を高める観点からもCDPは避けて通れなくなりつつあります。今

企業が環境問題に対して熱心に取り組むことが多くなってきた昨今、「SBT」という単語を耳にする機会も増えてきたのではないでしょうか。環境問題に関するキーワードは、SDGsやESG投資、SBT、CDPなどアルファベットが並ぶので、意味をあいまいに理解してしまっている方も多いかと思います。

近年、事業者の間で脱炭素への取り組みが浸透しつつあります。CO2排出量を削減するために、多くの企業が環境のことを考えた設備投資を始めています。そこで今注目されているのが「オンサイトPPA」そして「オフサイトPPA」というキーワードです。この記事では、オンサイトPPAの特徴と、オフサイトPP

国、企業、個人が一丸となって取り組む課題である「地球温暖化」。その対策の中でも、事業者の取り組みに大きく関係するのが「温対法（おんたいほう）」です。COP3を機に制定された温対法には、温室効果ガスの排出に関連する対応義務が定められています。しかし、温対法と似た法律「省エネ法」との違いが分からない方

世界中で多発している異常気象の「地球温暖化」や「気候変動」。パリ協定（COP21）を機に、この異常気象はCO2をはじめとする温室効果ガスが原因だという認識が広まり、CO2排出を抑制・削減しようとする「脱炭素」の動きが高まっています。そこで今注目されているのが「脱炭素経営」そして「脱炭素企業」という

SBTとはなにかSBTとは、「Science Based Targets」の頭文字をとった言葉で、日本語では「科学的根拠に基づいた目標」と訳します。パリ協定で求められている温室効果ガスの削減を達成するために、企業が定める科学的根拠に基づいた削減目標のことです。

2021年10月から11月に14日間にわたってイギリスのグラスゴーで開催された「第26回気候変動枠組条約締約国会議（COP26）」では、「世界の平均気温の上昇を1.5℃に抑える努力を追求する」と合意形成されました。これは、パリ協定（COP21）の「世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十

カーボンニュートラルのために企業ができる取り組みは数多くあります。以前の記事で「カーボンニュートラルとは」について解説しましたが、具体的にどのような行動をしたらいいのか、分からない方も多いのではないでしょうか。そこで今回は、企業が実施しているカーボンニュートラルの具体的な事例を解説

「RE100（あーるいーひゃく）」という言葉をご存じでしょうか？「RE100」とは、企業が事業活動で使用するエネルギーを100％再生可能エネルギーで調達するために具体的な目標を設定し、実行すること、またそれを行う企業連合のことです。今回は、「RE100」の定義や導入方法、加盟するための条件